ITバブル崩壊の解説

「ITバブル発生の原因と時代背景や経済状況、そして、ITバブル崩壊後の日本経済と日本株への影響について勉強したい!」

この記事は、そんな個人投資家向けに書きました。

内容は、ITバブルの発生から崩壊まで、私が実際に勉強や研究した中でも、今後の株式投資に活かせることを中心になっています。

ITバブルの背景と流れやきっかけ

ITバブル(ドットコムバブル)は、1990年代後半、アメリカ市場を中心に起きた電子商取引(e-コマース)によるビジネスモデルの革命により起こりました。

この革命により、ネットを使ったサービスや技術を売る会社に過剰投資されてテック株に資金が集中したわけです。

株価は、1994~1995年にはすでに右肩上がりでしたが、金利操作が効かないバブルになったのは、1999年2月から2000年11月の間でした(特にナスダック)。

1994年から1995年のナスダックの株価
(チャート:wikipedia インターネット・バブル)


事の始まりは、1998年7月~8月に大手のヘッジファンドの実質破綻が原因となり、世界的な金融危機で株は暴落したことです。

1997年から1999年のNYダウのチャート
(チャート:ヤフーファイナンス米国版

この金融危機から景気後退させないように、FRBによる利下げが行われました。

そのことにより、e-コマース企業へのさらなる期待と金融緩和が合わさって、歯止めの効かないバブルのきっかけとなったのです。

そうすると、ブラックマンデーと同じように暴落がきっかけとなり発生したバブルだったということが分かりますね。

参考記事:【株価暴落】ブラックマンデーの研究【原因究明より何を学ぶか】

バブル崩壊の原因

FRBは、1999年6月から株高を受けて利上げをしますが、暴落が起きませんでした。

1999年から2002年のNYダウのチャート
(チャート:ヤフーファイナンス米国版

しばらくもみ合った後、10月にかけて大きな調整を見せますが、その後、3ヵ月間大きな上昇を見せました。

米国10年国債利回りも経済成長率を越えているおきまりのバブルパターンの一つです。

1993年から2001年の米国10年国債利回りのチャート
(チャート:インベスティングドットコム

その後、暴落するのですが、これには、ITバブルならではの独特な理由がありました。

最後の暴騰と暴落の原因は、Y2K、いわゆる2000年問題によるものでした。

2000年問題をものすごく簡単に言うと、2000年に桁が更新されることによって、コンピューターの誤作動が起きるのでは?という懸念でした。

連銀には、この問題に先駆けて、Y2K対応の緊急資金供給の用意されていることが分かっていて、その期待として株価が先行して上昇したわけです。

その後、Y2K問題が懸念で終わったことを受け、連銀の流動策は打ち切りになり、期待先行で上がった株価が下がったことをきっかけに、今までバブルの恩恵を受けてきた人たちが、我先にと投げ売りをすることにより、大暴落を引き起こしたのです。

バブル資金は、テック株中心のナスダックに集中していたため、NYダウへのダメージは18%程度の限定的でした。

ところが極端に暴騰していたナスダックは、底に至るまで75%の大暴落を見せたのです。

その後、アメリカ経済は、2000年12月から2002年1月の間、バブル崩壊による景気後退に至りました。

その間、2001年9月11日には、同時多発テロによる経済損失もありました。

現在のナスダックとの比較

現在のナスダックもGAFAMに筆頭されるテック企業主導で株価が上昇しています。

ところが、FRBは、恒常的にインフレ率2%を目標として、金融緩和を継続させると言っています。

とういことは、今のところ、需給の関係で大小の調整は見込めるもののファンダメンタル的には、暴落からバブル崩壊の懸念はないように見えます。

当時のITバブルは、バブル崩壊後に倒産したe-コマース企業も多く、必ずしもすべてが実態を反映したものではありませんでした。

ところが、今回のテック株の上昇は、金融緩和や非伝統的金融政策の効果も多いにありますが、コロナの影響にてテック企業の売り上げも上がっているし、これから急速に需要がなくなることもないでしょう。

ただし、ロビンフッターと呼ばれる人たちによる投資も多いので、先ほども言いましたが、途中途中で大きな調整を交える可能性は大いにあると思います。

日本への影響

アメリカのITバブルの影響は、日本にもありましたが、そんなに長いものではありませんでした。

1989年から2005年の日経平均株価のチャート
(日経平均株価 1989-2005年)

日本では、1999年~2000年にかけてゼロ金利政策を実施し、小渕内閣の合計約42兆円の経済対策が株価を後押ししていたこともあり、日経平均も7000円ほど上昇しました。

当時、日本には、純然たるIT企業がなかったので、ソフトバンクや光通信といった企業に、資金が集中してソフトバンクの株価は、1年で29倍にもなったほどです。

そういった熱気からあぶれたお金は、優良株へなだれ込み日経平均を押し上げたわけですね。

ただし、NYダウやナスダックがバブル崩壊まで、数年間右肩上がりだったのに比べて、日経平均の目立った上昇は最後の1年半くらいでした。

そして、日本株の評価は、1990年のバブル崩壊の後遺症が残るデフレ経済の実体と乖離していました。

そういうわけで、ITバブル崩壊後、3年間の株価下落を味わうことになり、これが第三次平成不況に至った経緯となります。

特に、ネット関連の銘柄は大幅に値を下げて、中でも光通信は、携帯電話の販売方法による不正疑惑によって、信用が下がり連日ストップ安を重ねて、株価は1/100まで下がりました。

ただし、日本には純然たるIT企業が存在しなかったことから、部分的な投資しかされてなく、元々不景気だったので、経済への影響は限定的でした。

今回は以上です。